みんなが使うLINEだから
これまでアプローチできなかったお客様に届く
-
SNS利用率No.1のLINEに広告掲載
-
10代～60代まで幅広い年代層にリーチ
-
多彩な配信面に掲載可能
LINE広告とは？
LINE広告は、幅広い世代のユーザーが日常的に利用するLINEに広告を配信できるサービスです。
月間9,700万人※に届く圧倒的なリーチ力が強みで、さまざまな業種・規模のビジネスで活用されています。
-
9,700万人※
-
LINE広告の特徴・魅力
他媒体ではリーチできない
ユーザーにアプローチ
SNS利用率No.1(*1)のLINEは、10代から60代まで、幅広い世代の9,700万人(*2)が月間で利用。
- 出典：令和４年度情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書（総務省情報通信政策研究所）
- 2024年3月末時点
- MAUにおけるDAU = Daily Active User（1日に1回以上利用したユーザー）の割合 2024年3月末時点
多彩な配信面に掲載可能
LINEアプリの中で最もユーザー数が多いトークリストなど、様々な配信面に広告を掲載できます。また、「LINE広告ネットワーク」を通じて、11,000(*)を超えるアプリに広告配信が可能です。
- 配信面一覧
-
- トークリスト
- LINE NEWS
- LINE VOOM
- ウォレット
- LINEマンガ
- LINEポイントクラブ
- LINEチラシ
- LINEクーポン
- LINEマイカード
- LINEブランドカタログ
- LINE広告ネットワーク
- ホーム
- LINE Monary
- LINEオープンチャット
- LINEファミリーアプリ
- LINE公式アカウント
- アルバム
- LINE GAME公式アカウント
目的に合わせた予算・配信設計
ターゲティング機能
お客様の目的・用途に合わせて配信方法が選択できます。また広告費用についても、ご予算にあわせて柔軟な設計が可能です。
またユーザーの性別や年齢、地域など、みなし属性で精度の高いターゲティングに加え、「LINE公式アカウント」で取得したユーザーデータを活用したり、Yahoo! JAPANオーディエンスリストが追加されたことで、これまでより選択できるターゲティング数が大幅に拡充！また配信量の拡大・パフォーマンスの改善など様々な効果が見込めます。
広告費用・料金について
LINE広告には決まった料金や初期費用がなく、金額を自由に設定できます。
事前に予算の上限金額を設定でき、少額の予算でも安心して始められます。
広告配信を始めた後から金額を変更することも可能で、成果に応じて予算を増やしたり減らしたり柔軟な運用が可能です。
-
金額を自由に
設定可能
-
上限金額を
設定できて安心
-
後から金額を
変更できる
サポート体制
LINE広告の設定や運用に不安がある方向けに、LINE広告のプロがサポートも実施しています。
-
はじめてご利用の方向け
初期設定代行サービス初期設定代行サービスは、初めてLINE広告を利用する方にピッタリのサポートです。LINE広告でそのまま使える広告クリエイティブ２点と広告の設定を無料で代行。あとは配信するだけ、の状態までサポートいたします。
-
運用ノウハウを身に付けたい方向け
60日間スタートダッシュ
サポート一定額以上ご出稿いただける企業を対象に、LINE広告のコンサルタントが60日間の運用サポートを実施するプログラムです。長期的な運用を見据えて、運用・改善ノウハウを身に着けたい方におすすめのサポートです。
お役立ち情報・ツール
他にもオンラインで簡単に利用できる資料やツールをご用意しています。
-
セミナー
-
コラム
-
お役立ち資料
-
オンライン学習
-
クリエイティブ制作
活用事例
様々な業界で、企業から店舗まで幅広く利用いただいております。
新しい顧客獲得チャネルとしてLINE広告を活用いただいた事例、
友だちを増やしてLTV向上につなげた事例など、様々な事例をご紹介します。
ご利用までの流れ
LINEビジネスIDの発行
・ログイン
LINEビジネスIDを作成してください。
メールアドレスで登録を行なってください。
広告アカウントの作成
LINEビジネスIDで管理画面にログイン後、広告アカウントの作成を行なってください。
※広告アカウントを作成するためには、あらかじめLINE公式アカウントの開設（無料）が必要です。LINE公式アカウントをお持ちでない方はこちらからお申込みをお願いいたします。（パートナー・代理店様の場合は、広告主様のLINE公式アカウントが必要です）
クレジットカードの登録（必須）
管理画面の「請求と支払い」から、クレジットカード情報の登録を行なってください。
登録後、弊社にてご登録いただいた企業や商材情報の審査を行います。
