ログイン
共通機能
コミュニケーション
広告
販促
Connect One
お気軽にご相談ください
新規サービス導入・アカウント開設についてお困りの際はお気軽にお問い合わせください
2019.03.29
パナソニック株式会社は、新機能を搭載した洗濯機のプロモーションにYDNの動画広告の正方形フォーマットを活用、ターゲット層への認知啓発、購入意向の醸成に成功しました。
2018年、創業100周年を迎えたパナソニック株式会社(以下、パナソニック)は "より良いくらし""より良い世界"の実現に向けて、家電を中心に、住宅、車載、B2Bなど幅広い事業を展開しています。
目標
2013年以降、デジタルコミュニケーションにより注力するようになったパナソニックでは、それまでPCをメインにコミュニケーションを展開していました。白物大型家電のメインターゲットを、30代から40代のDINKS・DEWKS世帯に見据えた場合、購買に当たり意思決定者は女性が多い傾向があります。女性はスマートフォン経由の流入が多く、スマホファーストへのシフトチェンジは急務の課題でした。 記事広告やブランド向け広告、運用型広告など多種多様なデジタルマーケティングを展開、とりわけ、動画広告に可能性を見いだしていました。CMの役割を「価値観の提案」と考えるパナソニック。機能軸起点ではなく、コト軸起点でライフスタイルを見せることで、ニーズを引き出したい。それにはインサイト動画で共感を呼ぶのが最適ととらえ、2018年12月に提供が開始された「Yahoo!ディスプレイアドネットワーク(以下、YDN)」の動画広告の縦横比1:1(正方形)フォーマットを導入しました。
ソリューション
正方形フォーマットは、16:9のフォーマットに比べて占有面積が大きく、訴求力が高いのが特長です。今回、ドラム式洗濯乾燥機最新モデルのプロモーションに当たり、(1)商品認知、(2)機能訴求、(3)キャンペーン認知の3つを大きな目的に据えました。 訴求すべき新機能は「液体洗剤と柔軟剤の自動投入機能」。機能のメリットを直接的に説明するのではなく「洗濯機に洗剤や柔軟剤を入れる際のあるあるエピソード」を動画にし、ユーザーの共感を呼び起こします。同時にSNS上で総選挙を行うというキャンペーンを展開し話題性を高めることでさらなる拡散を狙います。 実際に使った動画は16:9比率。下部分は固定の静止画のクリエイティブで制作しました。動画部分でエピソードを、静止画部分でSNSキャンペーンと、1つのクリエイティブで異なるメッセージを訴求できます。これまでの16:9のクリエイティブ制作で培った知見を有効活用できるとともに、メッセージ部分を固定することで、途中から視聴したユーザーにもキャンペーン内容を正確に伝えることが可能になります。
※実際の動画
成果
※出典:Yahoo! JAPAN自社調査
クリスマス明け、年末年始の2週間に広告を配信しました(2018年12月25日〜2019年1月7日)。 広告認知においては、広告接触者は4人に1人が広告を認知したと回答。年代で見た場合は30代および40代、性別で見ると女性の広告認知の反応が高く、想定ターゲット(30代〜40代女性)にしっかり訴求できたといえます。
また、購入意向の項目では、全ユーザー層に比べ、女性ユーザーの購入意向が高いという結果が得られ、購買の意思決定者である女性ユーザーの態度変容に効果があることが分かりました。
今回、液体洗剤・柔軟剤の自動投入機能を搭載したドラム式洗濯乾燥機のプロモーションに際し、リリースされたばかりの正方形フォーマットを採用しました。面積が大きい分印象に残りやすく、最適な手法だったと思います。パナソニックでは、仕事に家事に子育てに忙しい毎日をおくる方々に向けて、家電と家事をシェアしてゆとりをつくろうというライフスタイル「家事シェア」を提唱しています。クリエイティブに性差は設けず、夫婦と、家族と、家電と家事をシェアする表現を心掛けました。Yahoo!ディスプレイアドネットワークで実施した動画広告含め、想定していた以上の結果につながりました。今後はよりデータ連携を強化したマーケティング活動を進めたいと考えていますし、今回の動画正方形フォーマットのように、新しいプロダクトには積極的にチャレンジしていきたいです。
木村 知世
パナソニック株式会社 コミュニケーション部 メディアプランニング課
(当記事は2019年3月の情報をもとに構成しています。掲載内容、所属団体、部署名、役職名等は、取材時のものです。)
“必要になるその日”に選ばれるために。インストリーム広告で再購入意向を高めたパナソニックの取り組み
来訪者数10倍・CPA50%削減を実現。検索広告×ディスプレイ広告で成長したノベルティー通販サイトの舞台裏
検索広告の約1/7のクリック単価で同水準のCPAを実現。家電修理サービスがディスプレイ広告で顧客を増やした方法