LINE NEWSは、月間約154億PV、月間利用者数7,700万人（2021年8月時点）を誇る、国内トップクラスの情報発信プラットフォームです。2021年10月に実施した、LINE NEWSについての最新のアンケート調査では、昨今のコロナ禍においてユーザーの意識に変化が見られました。本記事では、実際のデータを元に昨年の調査データから変化した点、新たに調査したアンケート項目などを読み解きながら、”LINE NEWSユーザーのいま”をご紹介していきます。

LINE NEWSでは、LINEアプリ内からすぐにアクセスできる「ニュースタブ」、LINE公式アカウントから配信される「LINE NEWS DIGEST」の2つの方法でニュース配信を行っています。ニュースタブでは、その日の話題や重要なニュース、編集部が手動で選んだ記事を提供し、LINE NEWS DIGESTでは、編集部が厳選した8本のニュースが、1日3回（朝・昼・夕）配信されています。どちらも幅広いジャンルの中から、自分の好きなニュースを選んで取得することが可能です。

LINE NEWSでは、生活や暮らしに役立つ正確な情報をリアルタイムで配信しています。その中で、普段から利用しているユーザーの興味/知りたいニュースジャンルも日々変化していきます。まずは2020年に実施したアンケート調査と、今回の調査で大きく変わった点を見ていきたいと思います。

昨年のデータと比較すると、今年は「料理」が順位を上げ「暮らし」「美容/コスメ」が新たに圏外からランクインする結果に。2020年から始まったコロナ禍において、2021年初頭にはすでにステイホームがライフスタイルの一部として定着化。ユーザーは在宅時間でも楽しめる、よりパーソナルな情報に関心が移行してきたのではないかと推察されます。

近年よく耳にするようになった「SDGs（Sustainable Development Goals＝持続可能な開発目標）」は、貧困に終止符を打ち、地球を保護、すべての人が平和と豊かさを享受できるようにすることを目指すものです。こういった社会問題や環境問題への意識の高まりから、LINE NEWSでも今年から「SDGs」に関するアンケート項目を追加しています。以下、順を追ってご紹介していきます。

今回アンケート対象となった15-59歳の男女への「SDGs」の認知度調査では、どの世代も約半数のユーザーが「意味を詳しく知っている」「意味をなんとなく知っている」と回答。中でも若い世代での認知度が高い傾向にあり、 「意味を詳しく知っている」 と回答した24歳以下の男女は、約25％となっています。

「SDGs」の17項目の中で関心のある領域について調査したアンケートでは、ほとんどの世代で自然災害や貧困をなくすといったイシューに関心があるいっぽう、性差別をめぐるジェンダーギャップの問題や各国間の不平等など、若い世代ほど関心の幅が広くなる傾向にありました。このような傾向は今後もさらに高まってくることが予測されます。

次に、CSRのような企業が社会貢献のために取り組んでいる活動についての考えを調査したアンケートでも、約半数近いユーザーが「とても好意的に感じる」「好意的に感じる」と答えています。近年の社会問題や環境問題への意識の高まりから、企業のCSRへの受容度も呼応する形でリフトしてきたのではないかと推察されます。

ここまで見てきたアンケート項目をLINE NEWSを日頃から積極的に閲覧しているユーザーだけに抽出すると、また新たなことが見えてきました。

「SDGs」の認知度は、LINE NEWS DIGESTのユーザーの間では6割を超える結果に。

同じく、企業が社会問題に取り組むことが大切だと思う人の割合についても、ニュースタブのユーザーで6割を超え、LINE NEWS DIGESTのユーザーでは7割を超える結果となりました。日頃から積極的にLINE上で情報収集をしているユーザーだからこそ、その情報感度の高さや先取性が表れた結果となりました。

LINE NEWSは、個人の目的や行動に最適化されたプラットフォームであり、ユーザーの生活と密接な関係を築いています。前述データで見てきた通り、今後はよりいっそう社会的なイシューに対する関心が高まっていくことが予想されます。情報感度の高いLINE NEWS ユーザーの間では、すでにその傾向が表れていることがおわかりいただけたのではないでしょうか？

今回のアンケート調査の結果は、LINE NEWSの様々なメニューを通して、企業とユーザーの双方にとって価値のある情報接点を提供することができる可能性を秘めています。社会的なイシューを紹介するようなコンテンツづくりや、実際に社会活動に取り組んでいる企業を紹介するような、企業とユーザーの双方を繋ぐ情報を提供する広告メニューなど、今後もユーザーニーズを深く理解しているLINE NEWSだからこそできる広告商品の設計に努めていきます。