モバイルオーダーシステムは、スマホアプリやWeb上から事前に注文を受け付け、店舗で商品の受け取りやテイクアウトの予約などを可能にするシステムです。

新型コロナウイルスの感染拡大をきっかけに利用が広まりましたが、今では店舗の業務効率化や売上向上にもつながるツールとして注目されています。

独自の開発が必要と考えて導入に踏み切れない店舗もあるようですが、短期開発、低予算で運用可能なサービスも存在します。

モバイルオーダーシステムを活用することで、ユーザーの待ち時間を減らし、非接触接客を推進できるだけでなく、業務の効率化や売上向上も実現できるでしょう。

本記事では、モバイルオーダーシステムの種類や機能、導入にあたってのポイントほか、LINEミニアプリを活用したモバイルオーダーシステムの具体的な事例まで詳しく紹介します。
 

モバイルオーダーシステムとは、スマホアプリやWeb上から事前に注文を受け付け、店舗で商品の受け取りやサービス予約を可能にする仕組みです。

特に飲食店（レストランやカフェなど）との相性が良く、店外からのテイクアウトだけでなく、各種メッセージやクーポンの配信、店内からの注文（セルフオーダー）まで、多岐に渡るサービスが提供されているシステムもあり、さまざまな業態で活用されています。

「テイクアウトアプリ」「テイクアウト予約」「スマホ注文」などの言葉を見聞きすることが増えてきましたが、これらは一般的に「モバイルオーダーシステム」と呼ばれます。新型コロナウイルスの急速な感染拡大によって行列や混雑緩和の必要性が高まり、近年、一気に普及しました。

モバイルオーダーシステムというと、独自のシステムを構築するイメージがありますが、既存のモバイルオーダーシステムを利用することでコストを抑えて手軽に導入することもできます。
 

モバイルオーダーシステムは、大きく2種類に分類されます。

• 店内型（イートイン型）

• 店外型（事前注文・テイクアウト型）

   

店内型は、店内のテーブルや席に設置したQRコードなどをお客様（利用ユーザー）自身のスマートフォン・タブレットで読み取ることで、ユーザーがスマホ上でメニューを見てそのまま注文できる仕組みです。店内で注文を取る手間が削減されるほか、注文の取り違え防止にもつながります。

店外型は、ユーザーが自宅や外出先から注文し、店舗で商品の受け取りや配達を受ける仕組みのものです。店舗側は混雑緩和や効率的なオペレーションが可能になり、またユーザーも任意のタイミングで注文ができ、事前決済に対応しているシステムも多いため利便性向上が期待できます。

ほかにも店内型・店外型両方の機能を備えた「キャッシュオン型」と呼ばれるモバイルオーダーシステムもあります。テイクアウト・イートインの両方に対応しているファーストフード店やカフェなどに導入されていることが多く、QRコードなどでオーダーをし、決済を完了させたあと商品を受け取ることができます。

店内型のモバイルオーダーシステムは、「セルフオーダーシステム」と呼ばれることもあります。ユーザー自身のスマホやタブレットからの注文だけでなく、各席に設置されたタブレットなどを用いて注文するケースも指します。

モバイルオーダーシステムの主な機能には、以下のようなものがあります。

• 注文機能
• 決済機能
• メニュー機能
• POSシステム（POSレジ）、ハンディなどのシステム連携機能
• 売上データの収集・分析機能
• 多言語対応機能

こうした機能を備えるモバイルオーダーシステムの導入には、自社アプリを開発する、またはLINEなど既存のプラットフォームで提供されているモバイルオーダーシステムを活用する方法などがあります。

自社アプリは、自社のオペレーションや要望に応じたモバイルオーダーシステムを開発できますが、開発期間が長くなったり、開発コストが高額になりやすいなどのデメリットがあります。

一方で、既存のプラットフォームで提供されているモバイルオーダーシステムを活用する場合、自社アプリに比べて安価で素早く導入が可能です。

ただし、使い勝手やどれだけ多くのユーザーに使ってもらえるかは、プラットフォームに大きく影響を受ける点に注意が必要です。
 

LINEでは、LINEアプリ内で注文から決済、商品の受け渡しまでできるモバイルオーダーシステムを「LINEミニアプリ」を通じて提供しており、 日本国内で月間アクティブユーザー数1億人（2025年12月末時点）、高いアクティブ率を誇るLINEが持つプラットフォームの特徴を存分に活かすことができます。

ユーザーはQRコードを読み取るだけで利用でき、新たにアプリをダウンロードしたり個人情報を入力する手間もありません。

「LINEミニアプリ」については、以下のスタートガイドにてサービスの特徴や導入費用、事例を紹介していますので、ぜひご確認ください。

モバイルオーダーシステムを導入することで、具体的にどのような活用ができるのでしょうか。5つの活用シーンを紹介します。

モバイルオーダーシステムで、最もベーシックな活用方法です。ユーザーがスマホアプリやWeb上のメニューリストから注文を行うことで、店舗に注文情報が送信されます。受け取り時間の調整、商品の準備状況、でき上がり通知により、ユーザーは都合の良いタイミングでできたての商品が受け取れます。

店外注文だけでなく、店内からの注文（セルフオーダー）やメニュー管理までカバーするシステムもあります。ユーザーはテーブルごとに設置されたQRコードやタグを読み取ることで、デジタルメニュー表が閲覧でき、商品の注文や店員呼び出し、注文履歴の参照が行えます。 

モバイルオーダーの内容をPOSシステムと自動連携するシステムを選べば、自動連携により、会計時の二度打ち（注文情報をもとに、スタッフがレジ打ちを別途行う）が不要になり、オーダーミスやレジ業務の負荷を軽減できます。

クレジットカードや各種QRコードなどと連携し、店頭のレジを通ることなく決済が完了するキャッシュレス決済も実現可能です。さらに、事前決済を活用すれば、無断キャンセル対策としても役立てられます。

スマホアプリやWebサイトに登録したユーザー自身の属性データや注文内容データを集約し、CSVデータで出力する機能も付与できます。

店舗の売上データ管理・分析だけでなく、ユーザー属性や来店回数に応じてクーポンやポイントなどを配信するなどの集客施策への活用も可能です。
 

モバイルオーダーシステムを導入することで、店舗側はさまざまなメリットがあります。ここでは3つのメリットについて紹介します。

モバイルオーダーシステムの活用により、従来は個別導入していた以下のような各機能を一括して管理できる可能性があります。 

• 各種電子決済
• 事前決済
• セルフオーダー
• テイクアウト、デリバリー
• 予約管理
• POSシステムによる在庫管理
• ユーザー情報管理
• 多言語対応
   

各種電子決済や事前決済、デリバリー、テイクアウトへの対応に加え、在庫管理を含めた会計作業が簡略化されるため、店舗作業の効率化が期待できます。また、モバイルオーダーではユーザー自身がスマホからメニュー注文するため、聞き間違いによるオーダーミスも減らせます。
 

モバイルオーダーに対応すれば、ユーザーはスマホを操作するだけで注文から会計までが完了します。スタッフとユーザーの接触機会は商品の受け渡しのみになりレジ操作も減り、対物・対人ともに接触回数を大きく減らせます。

ユーザーが商品を注文した情報を、モバイルオーダーシステムで管理できるようになります。蓄積したデータを参照してユーザーの属性に合わせたキャンペーン情報の配信、初回来店ユーザーへのアフターフォローなど、集客や販促活動をスムーズに実施することができます。

メリットの多いモバイルオーダーシステムですが、デメリットもあります。

まずは、導入コストやランニングコストが大きくかかる場合があります。導入するシステムによって異なりますが、初期費用以外にもサービス利用手数料、決済手数料など月々のコストがかかることも。

ただし、モバイルオーダーシステムを導入することで業務効率化につながり、人件費削減が期待できます。導入初期は費用がかかっても、中長期的にはかけたコストを上回る削減になる可能性が高いです。

業務オペレーションの変更が必要になる点もデメリットとして考えられます。運用が安定するためには、従業員向けの研修やマニュアルの準備、利用者向けのガイドなどを準備する必要があります。

また、「接客の機会が減る」という点が、接客を強みとしていた店舗によってはデメリットになる可能性も。モバイルオーダーを導入する場合にも、お客様との対話やコミュニケーションの機会をどこかで持つようにするなど、店舗ごとの工夫が大切になってきます。
 

モバイルオーダーシステムを利用するユーザー側にも、メリット・デメリットがあります。ここでは代表的なものをそれぞれ紹介します。

テイクアウトなどの場合、モバイルオーダーで事前注文・決済をしていれば、会計待ちの列に並ばず商品を受け取ることができます。また、任意の時間を指定すれば商品を待つ時間もなくなります。

モバイルオーダーを利用すれば、移動中でも注文が可能になります。また、店頭では何を注文するか迷って従業員を待たせてしまったり、混雑時焦って注文してしまったりするケースもありますが、モバイルオーダーではそうした心配もなく、自分のペースで注文できる点もメリットとしてあります。

インバウンド需要にもうれしい、多言語に対応したモバイルオーダーシステムもあります。接客時に言語がわからないことでやりとりのコストやコミュニケーションエラーが起こることもありますが、モバイルオーダーシステムがあることで、海外から来た方の利用ハードルを下げられます。

事前決済型のモバイルオーダーの場合、現金払いに対応していないケースがほとんどです。現金払いを好む方にとっては、モバイルオーダーでの注文を敬遠する可能性が考えられます。

利用者側の操作が必要になるため、人によっては、モバイルオーダーの操作が不便に感じたり、店舗で直接注文をした方が楽だと感じたりするケースも考えられます。

上記のように、顧客の年齢層やニーズによってはモバイルオーダーだけでなく、店頭決済・店頭注文と現金払いの両方に対応できるようにしておく方がよい場合があります。

こうしたデメリットを軽減させるためにも、「誰にとっても使いやすい」モバイルオーダーシステムを導入するのは大事なポイントとなってきます。

多くの方が日常的に使うLINEのアプリ上でモバイルオーダーシステムを導入できる「LINEミニアプリ」は、非常に有効な選択肢の一つとなります。

モバイルオーダーシステムの導入はこれまでのオペレーションや会計に変化を生むため、事前準備なくシステムを導入するとユーザーやスタッフを混乱させてしまう可能性があります。失敗を防ぐためにも、導入前に以下の4つのポイントをおさえておきましょう。

導入費用やランニングコストについて、ある程度の金額感を把握しておく必要があります。想定していたものよりもレンタルが必要な機器が多かったり、導入後に追加したいシステムが出てきた場合、追加コストが発生する場合もあります。

モバイルオーダーシステムの導入により具体的にどの程度の金額が必要になるかは、店舗規模や利用形態によって異なります。費用項目には以下のようなものがあります。 
 

• 初期費用
• サービス利用手数料
• 決済、振込手数料
• 周辺機器レンタル料
• オプションサービス利用料 

多言語対応や既存のPOSシステムとの並行利用などがオプションで提供され、別途料金がかかる場合もあります。料金は各提供会社のホームページに記載されているため、見積もりを取る前にチェックしましょう。

システム導入後のオペレーションを想定し、準備しておきましょう。例えば、テイクアウトのオペレーションマニュアルの作成や、商品の受け取り窓口の新設、デリバリー用のシフト再編などです。

あわせて、ユーザー向けのマニュアルも作成しておきましょう。ユーザーの中にはタブレットやスマートフォンの扱いに慣れていない人もいるため、操作が分かりづらいと離反を招く可能性があります。
 

通常メニューとは別に、店外注文・テイクアウト用のモバイルオーダーシステム用のメニューを作成し、必要に応じて商品登録を行っておきましょう。

その際、ジャンルごとに分けたタブで切り替えできるようにしたり、オススメメニューが先頭に出るように設定したりすることでユーザー体験を向上させ、モバイルオーダー経由の売上アップにもつながりやすくなります。
 

モバイルオーダーを導入する前に、店外注文・テイクアウト予約ができるようになったことをユーザーに十分告知しておきましょう。

モバイルオーダーでテイクアウト・デリバリー注文が増えればそれだけ売上アップにつながります。せっかく準備をしてシステムを導入しても、ユーザーへの周知が不十分で使われないと無駄になってしまいます。

既存のユーザーにサービスを認知してもらえるよう、「事前注文で、待ち時間なしで受け取れます」などユーザーにとってのベネフィットも示しながら、事前にレジ付近にポップを出したり、目立つ場所にアプリダウンロードのQRコードを掲示したりしておきましょう。
 

では実際にモバイルオーダーシステムをどのように選べばよいのでしょうか。スムーズな導入や利用率向上のために、以下のポイントを特にチェックしましょう。

POSシステムや会計システムなど、導入済みのシステムとの互換性をチェックしておきましょう。既存のシステムと互換性がない場合、新しい機器やシステムなどの導入が必要になる可能性があり、オペレーションの変更を迫られるケースがあります。

アプリは簡単に導入できる印象がありますが、導入前に店舗側がやるべきことは多く、中にはスタッフだけでは対応できない場合もあります。

トラブルを想定して導入後のアフターフォローを重視する店舗管理者は多いものの、導入前のサポートが充実しているか確認しておく必要があります。また、土日祝日や夜間帯の繁忙期にトラブルが発生した場合のサポートについても確認しておきましょう。
 

モバイルオーダーシステムは初期費用に加え、月額利用料が発生します。初期費用無料や月額費用割引といったキャンペーンを機会に導入を検討する小規模店舗も多くありますが、通常料金の確認は忘れないようにしましょう。

無料期間が思っていたよりも短く、ユーザーが定着する前にモバイルオーダーシステムにかかる費用が経営を圧迫するようになっては本末転倒です。
 

新規ユーザーの獲得以外にも、既存ユーザーにどの程度の負担をかけることになるのかシミュレーションしておきましょう。

モバイルオーダーシステムは、アプリのダウンロードや会員登録の有無により、ユーザーへの負担が異なります。アプリダウンロード・会員登録が必須で、さらに入力する情報が多すぎると、利用前に離脱してしまう可能性が大きくなります。利用率向上のためにも、できるだけユーザーの負担の少ないシステムを選ぶようにしましょう。
 

LINEミニアプリを活用すれば、LINE上でモバイルオーダーを導入することができます。 

LINEミニアプリは、店舗で利用できる便利な機能がLINE上で実装・提供できるサービス。

モバイルオーダー以外にも会員証、予約受付、順番待ちシステムなど、さまざまな用途で活用することができ、ユーザーは新しいアプリをダウンロードすることなく、また、氏名やメールアドレスの登録といった煩雑な手続きも行わずにサービスを利用できます。

なお、LINEミニアプリにおいてモバイルオーダーシステムは、店内での注文（セルフオーダー）も含め、「モバイルオーダー」と表記されています。

モバイルオーダーは店内注文だけでなく、店外からの予約や事前注文、テイクアウト予約にも対応可能。 

LINEミニアプリの導入方法は次章で解説しますが、導入方法の一つである「パッケージ」タイプのものにも、POSシステムとの連携が可能なものがあり、事前注文やテイクアウト予約をスムーズに運用できます。

また、LINE公式アカウントやLINE広告などのLINEサービスとの連携がスムーズに行えるのも、LINEミニアプリの強みの一つ。

例えばLINEミニアプリで開発したモバイルオーダーを利用してもらう際に、「LINE公式アカウント」の友だちになってもらうことができ、その後のユーザーとのコミュニケーションもとりやすくなります。

さらに、LINEミニアプリで取得したデータを活用して、パーソナライズされたクーポンやお知らせをLINE公式アカウントから配信することも可能です。

LINEミニアプリの概要について詳しくは「LINEミニアプリ完全ガイド｜導入・開発方法、費用、導入事例まで」をご覧ください。
 

LINEミニアプリの導入方法は3つあり、開発会社が提供する「パッケージ」を利用する方法と、「委託開発」を行う方法、「自社開発」を行う方法があります（※）。どれを選ぶかによって費用は大きく異なります（※）。

「パッケージ」は、モバイルオーダーに関連する開発済みの機能一式を導入する方法です。

自社でのプログラミング設計や開発が不要で、数万円の初期費用から比較的安価に導入できる点や、導入までのリードタイムを短くできる点がメリットです。

パッケージは機能やフォーマットが決まっているため、一般的には運用・オペレーションを統一したい店舗の導入に向いています。小規模店舗から大規模チェーンまで、幅広く導入されています。

パッケージの内容や費用、スケジュールは、開発会社によって異なります。

詳しくは「LINEミニアプリ認定パッケージ一覧」をご覧ください。 
 

「委託開発」は、開発会社に開発を委託する方法です。自店舗の課題やブランド、ニーズに合わせて、開発会社とともに設計・開発します。

パッケージよりも開発時間や費用がかかりますが、その分自店舗のブランドや既存のシステムに合うサービスを制作できます。

委託開発は内容により費用やスケジュールが変動します。

詳しくは「LINEミニアプリ認定委託開発企業一覧」より各開発会社へお問い合わせください。
 

「自社開発」は、自社の開発者が開発を行う方法です。自店舗の課題やブランド、ニーズに合わせて、自社で設計・開発します。

自社で開発を行う場合は、開発者向けのドキュメント（LINE Developers） をご参照の上、開発を進めてください。
 

実際にLINEミニアプリのモバイルオーダーシステムを導入した例を見ていきましょう。

交通事業やホテル・リゾートなど多くの事業を展開する東急株式会社（以下、東急）は、グループ内のDX（デジタルトランスフォーメーション）推進の一環として、渋谷ストリームや渋谷ヒカリエに出店している飲食店で利用できるモバイルオーダーを導入しました。

LINE上で通勤客を対象としたスマホサービス「DENTO」、渋谷のまちづくり基盤サービス「どこ渋」を展開。LINEミニアプリを起動し、「どこ渋」のLINE公式アカウントを友だち追加すると、LINE上で商品の事前注文から決済までを行えるものです。

システム導入により、「DENTO」経由で販売した通勤バスやワーキングスペースの利用チケット数は約2万3,000枚、商業施設などで使えるクーポンの利用数は約2,300枚を記録。ユーザーに最適化した情報を配信することによる利用率上昇や、ユーザー体験の向上や店舗の運営コスト削減に成功しました。
 

首都圏で14店舗を展開する魚貝専門居酒屋「四十八漁場」（よんぱちぎょじょう）を運営する株式会社エー・ピーホールディングス（以下、エー・ピーホールディングス）は、既存のPOSシステムはそのままに、LINEミニアプリの導入決定からわずか1カ月というスピーディーな運用開始を実現。

モバイルオーダー（店内注文）機能を持つ「ダイニー」のLINEミニアプリを導入することで、全体の約7割の方がモバイルオーダーで店内注文をするようになり、また2022年12月の繁忙期には以前より1〜2人スタッフが少なくても店舗を運営できたという業務効率化も実現しています。

さらに、LINEミニアプリを導入する前は約2万3,000人だったという四十八漁場ブランドのLINE公式アカウントの友だち数が、約1年で10万人を突破するという「LINE公式アカウント」との相乗効果を生み出しました。
 

モバイルオーダーシステムにはさまざまな活用シーンがあり、非接触接客や業務効率化、売上向上を実現する強力なツールです。システムの導入前にオペレーション策定、周知を十分に準備しておくことで、スムーズな導入が可能です。

また、モバイルオーダーシステムの導入に「LINEミニアプリ」を活用することで、多くのユーザーがすでに使い慣れたLINE上で簡単にモバイルオーダーを利用でき、店舗側も低コストかつ短期間で導入ができます。

さらに、LINE公式アカウントやLINE広告などのLINEサービスとの連携で、より集客効果を高めることも期待できます。

モバイルオーダーを検討している方は、ぜひLINEミニアプリの活用を検討してみてください。