近年、スマートフォンやコネクテッドTVを通じて動画を視聴するユーザーが増加しています。こうした環境変化を背景に、動画配信サービスへの広告出稿はますます注目を集めています。

本稿では、動画配信サービスが提供する動画コンテンツ内の広告枠に配信できる「LINEヤフー広告 ディスプレイ広告（運用型）※インストリーム広告」を紹介します。

動画視聴は、スマートフォンやパソコンだけでなく、インターネット接続されたテレビ（コネクテッドTV）を通じて行われることも一般的になっています。総務省の調査※によると、平日・休日ともに全年代で「インターネット（スマートフォン・タブレット・パソコン等）」の平均利用時間が最も長く、テレビ（リアルタイム視聴）を上回っています。こうしたメディア接触環境の変化により、ブランド訴求の場として“動画配信サービス内の広告枠”が注目を集めています。

• 総務省情報通信政策研究所「令和6年度 情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書」（令和7年6月）

• ただし、調査対象期間は令和4年11月5日（土）～11月11日（金）

テレビのリアルタイム視聴時間が減少する一方で、前述の調査では、全年代で「オンデマンド型の動画共有サービス（YouTube、ニコニコ動画など）」の利用率が8割を超え、「オンデマンド型動画配信サービス（Hulu、Netflix、ひかりTVなど）」は5割以上、「オンデマンド型の放送番組配信サービス（NHKオンデマンド、TVerなど）」も4割以上と、高い利用率を示しています。

なかでも、TVerをはじめとする「オンデマンド型の放送番組配信サービス」は利用が着実に広がっており、2024年の利用率は2020年と比べて約2倍に増加しています。こうした結果から、放送番組をオンデマンドで視聴する形態が、幅広い層に浸透しつつあることがうかがえます。
このように、動画共有・配信サービスの需要が大きく伸びていることがわかります。

そのため、企業が自社サービスや商品の情報を適切に届けるには、インターネット動画やテレビ動画など、あらゆるデジタル動画領域に対して効果的にアプローチすることが、これまで以上に重要となっています。

LINEヤフーが提供する「LINEヤフー広告 ディスプレイ広告（運用型）インストリーム広告（以下、インストリーム広告）」は、動画配信サービスの動画コンテンツ内に設けられた広告枠へ出稿できる運用型の広告ソリューションです。パソコンやスマートフォンに加えて、コネクティッドTV（インターネット接続機能のあるテレビ）にも配信できるため、広告配信先を広げられる点が特長です。また、動画の長さを選択可能で、商品特性に合わせた柔軟なクリエイティブ設計ができます。

2025年10月からはTVerと連携した「TVer PMP」への接続が可能になり、12月からはABEMAと連携したAJA SSP接続にも対応しました。これにより、主要動画配信サービスへの配信機会がさらに拡大しました。
 

インストリーム広告の活用には、大きく以下3つのメリットがあります。

ディスプレイ広告（運用型）ならではの細かなターゲティングに対応しています。年齢・性別・地域・デバイスといった基本属性に加え、ドラマ・バラエティ・アニメなど、動画配信サービス内のジャンル指定も可能です。

インストリーム広告に出稿することで、LINEヤフーが保有する豊富なターゲティング設定を活用し、月間4000万人以上（※）のユーザーへ幅広くアプローチできます。さらに、自社サービスや商品に適したマーケティング対象に対して、効率的なターゲットリーチを実現します。

• 2025/10/10~2025/11/10の1カ月間でターゲティング可能なUU数実績

LINEヤフー広告 ディスプレイ広告（運用型）のインストリーム広告は、平均視聴完了率95％以上（※）という高い視聴持続性を誇り、さらにLINEヤフーのユーザーデータを活用することで、質の高いターゲットリーチを実現できます。

実際に、15歳～69歳の男女を対象に実施したWeb調査では、広告配信サービス別に関心度・好意度・信頼度を比較した結果、インストリーム広告が全ての指標で最も高い評価を獲得しています。

この結果から、インストリーム広告は、商品・サービスへの関心喚起から好意形成、さらには企業への信頼醸成に至るまで、一貫した態度変容を後押しできる広告手法であるといえるでしょう。

※当社調べ（調査期間：2025年1月1日〜8月31日)

LINEヤフーのデータを活用することで、認知から購入に至るまでのマーケティングプロセス全体における広告効果を、さまざまな手法で可視化・計測できます。これにより、視聴回数やインプレッション数といった表層的な指標にとどまらず、多角的な観点から自社ブランドの価値や広告効果を把握することが可能です。

インストリーム広告の配信までの手順は以下の3ステップです。

Q：インストリーム広告はキャンペーンエディターおよびLINEヤフー広告APIでも提供されますか。

A：キャンペーンエディターではインストリーム広告キャンペーン配下における作成、操作、情報の取得、オーディエンスリスト「広告アクションユーザーリスト」の新規作成が不可となります。LINEヤフー広告APIではインストリームキャンペーン配下の操作が不可、レポート取得のみ可能となります。

Q：インストリーム広告用キャンペーン内で他のディスプレイ広告（運用型）は配信可能ですか？

A：インストリーム広告用キャンペーン内に、インストリーム広告以外のディスプレイ広告（運用型）を入稿・配信することはできません。

Q：インストリーム広告にフリークエンシーキャップ（1人のユーザーに対して広告を表示する回数の上限）を設定することは可能ですか？

A：可能です。設定可能内容はディスプレイ広告（運用型）と同様です。
フリークエンシーキャップの設定について

Q：インストリーム広告が配信できない業種（掲載制限）はありますか？

A：TVer/ABEMA側の制限に準じます。
 

パナソニック株式会社は、LINEヤフーのビッグデータを活用した精緻なターゲティングのもと、インストリーム広告を活用。ブランドリフト調査では、商品興味度や購入・利用意向、さらに再購入・利用意向まで向上し、認知にとどまらない成果を実現しました。

具体的な施策の成果は以下のリンクからご覧いただけます。

ユーザーの動画視聴が日常の中心となる中、インストリーム広告は企業にとって新しいユーザー接点を創り出す有効な手段です。特に、TVerやABEMAといった主要動画サービスへの配信が可能になったことで、広告接触の機会は大きく広がりました。デジタル動画環境が多様化する今こそ、LINEヤフーのインストリーム広告の活用によって、ユーザーに最適なタイミング・最適な文脈でブランドメッセージを届けることが重要です。ぜひ活用をご検討ください。