まずは、現在の日本国内のシニア世代分布を把握しておきましょう。2021年10月1日現在、日本国内の60歳以上の人口は4,376万人です。細分化すると以下のとおりです。

• 60歳 - 64歳：737万人
• 65歳 - 69歳：787万人
• 70歳 - 74歳：970万人
• 75歳 - 79歳：675万人
• 80歳 - 84歳：559万人
• 85歳 - 89歳：389万人
• 90歳 - 94歳：192万人
• 95歳 - 99歳：59万人
• 100歳以上：8万人

参照：総務省統計局「人口推計 2021年（令和３年）10月報」

日本の人口構成のうち、もっとも人口が多いシニア世代は、今後も着実に拡大し続けるマーケットです。自社商品やサービスの認知拡大はもちろん、お問い合わせや購入につなげるためにシニア向けの広告配信に注力するのは、収益向上やビジネス成長を見据えた戦略といえます。

定年退職したばかりのシニア層は、日常生活でもスマートフォンやパソコンを頻繁に活用し、インターネットで情報収集をしています。また、80代以上のなかにも、インターネットを活用する人もいます。

参考：情報通信研究機構(NICT)「高齢者のインターネット利用率」 　

シニア向け広告の種類にはどのようなものがあるのでしょうか。それぞれの特徴を解説します。

Web広告は、インターネット上で表示される広告全般を指します。Webサイトだけでなく、検索エンジンの検索結果、メール、SNSなど、表示媒体を問わずインターネット上の広告枠で表示される広告のことです。

Web広告は、インターネット、パソコン、スマートフォン、タブレットなどの普及にともない、多くの企業がWeb広告を活用しています。シニア世代でもインターネットの利用率が高まっているため、シニアに対するWeb広告の影響力は強まるものと期待されます。

テレビ広告は、テレビ番組の間に流れる映像を活用した宣伝です。シニア世代にとって、テレビは今も最大の情報源であり、テレビ広告は大きな影響力があります。

ラジオ広告は、ラジオ番組の間に流れる音声のみの宣伝です。ラジオは昔に比べて利用者は減ったとはいえ、ラジオに慣れ親しんだシニアには重要な情報源です。

定期的に発刊される雑誌やフリーペーパーの紙面に掲載されている広告です。シニア層が読む雑誌は多種多様で、性別・年代・ライフスタイル・趣味などで細かく読者層が分かれます。そのため、広告出稿の際は、各雑誌がどのシニア層に読まれているかを絞る必要があります。

新聞は広告媒体として長い歴史があり、多種多様な広告が掲載されています。現在も新聞を重要な情報源とするシニアは多く、今後もシニア向け広告メディアとしての価値があると考えられます。

ダイレクトメールのかたちで配布される会員誌は、過去に会員登録や商品購入の経験がある、あるいは定期購入しているなど、ニーズが顕在化しているユーザー向けのメディアです。そのため、商品やサービスに対するロイヤリティの維持・向上に有効な広告媒体と位置付けられています。

街中にある看板も広告媒体です。看板の場合、その地域を通る人にしか見てもらえない、シニア向けにターゲットを絞るのが難しいなどの注意点があり、影響範囲は限られます。ただし、地域に根ざした広告が多く、シニア層にも認知されやすい媒体といえます。

シニア世代をターゲットとしている業種・業態の中で、インターネットとの相性がいいとされているのは医療や健康食品の分野です。

医療では、自分が困っていることや不安、疑問を検索を通じて探していることが多く、そういった方へのアプローチが効果的です。

健康食品も同様に、普段感じている不安や疑問を検索している方に向けて広告を配信することで、自社の商品をより魅力的に捉えてくれる可能性があります。

シニア世代にWeb広告がおすすめなのはなぜでしょうか。2つの理由を解説します。

今や多くのシニア世代の人が、毎日スマートフォンやパソコンなどを使ってインターネットを使用しています。

情報通信研究機構の調査結果によると、2020年の65歳以上のインターネット利用率は53.9%と、年齢層の半数以上を占めています。より細かく見ていくと、60歳以上64歳以下では87.9%、65歳以上69歳以下は78.2%、70歳以上79歳以下は59.6%、80歳以上は25.6%です。

参考：情報通信研究機構(NICT)「高齢者のインターネット利用率（令和２年）」

内閣府の調査でも、シニア層のなかでインターネットで情報を集めたり、ショッピングしたりするために情報機器を使用する人の増加が確認されています。

参考：内閣府「令和２年度 第９回高齢者の生活と意識に関する国際比較調査結果（概要版）」

これらの背景から、シニアをターゲットにしたWeb広告を出稿すれば、シニア世代の目に触れる可能性は高いことが見込まれます。上手に活用できれば、商品の認知拡大や問い合わせ、購入などの成果に結びつけられるでしょう。

Web広告の大きなメリットとして、年齢や性別、居住地、興味・関心事などで、配信対象を細かくターゲティングできます。シニア層のなかにもさまざまな層が存在するため、男性か女性か、60代か80代か、都会在住か地方在住かなど、細かくターゲットを絞ってWeb広告配信が可能です。

精度の高いターゲティングで配信対象を絞り込めれば、Web広告への反応率向上が見込めます。

シニア世代向けにWeb広告を配信する際、どのような点に注意すべきでしょうか。3つのポイントを解説します。

シニア世代の視点に立ち、心に響くテキストや写真をWeb広告に掲載する必要があります。例えば、Web広告に掲載する画像の人物を若者ではなく高齢者にするだけでも、より身近に感じられるでしょう。

シニア世代が広告を目にしたときに自分事だと感じてもらえるよう、Web広告の作成段階で工夫できることは数多くあります。

Web広告をシニア世代に関連性の高い内容に近づける努力をする一方、あからさまにシニア向けと前面に出し過ぎないよう気を付けるのも意識したいポイントです。

シニア世代のなかでも「自分はまだまだ元気で若い」と認識している方はたくさんいます。特に、健康に恵まれて活発に行動するアクティブシニア層と呼ばれる方々は、購買意欲も顕著です。

そのため、たとえシニア世代をターゲットにWeb広告を配信する場合でも、「シニア向け」「高齢者向け」などの表現は避けたほうが無難です。

シニア世代にとって読みやすい広告テキストや見やすい色使いを心がけましょう。テキストやデザインの表現が優れていても、シニア層が違和感を覚える内容だと、相手の関心を喚起できない可能性があります。

難しい専門用語や若者向けの言葉などの使用は避け、シニア世代にも意味が通じる表現を使いましょう。また、ビジュアル面での美しさも大事ですが、それ以上にわかりやすさが重要です。

シニア世代向けWeb広告の効果を上げるには、どのような活用方法が適切なのでしょうか。2つのポイントを解説します。

Web広告は、あくまでも自社の商品やサービスを紹介するための導入部分です。Web広告をクリックしたあと、問い合わせや購入など、Web広告が目的とする行動をユーザーがおこない、目的を達成できる導線になっているかが重要です。

Web広告が目指すゴールに至るまでの導線が複雑だったり、提供する情報量が多すぎたりすると、ユーザーは途中で離脱する可能性があります。インターネットの使用に不慣れなシニア世代も多いので、なるべく早いタイミングで電話での問い合わせに誘導する方法や、簡単に名前や住所などの情報を入力できる仕組みにするなどの配慮が必要です。あくまでゴールにたどり着くまでの導線と意識して、Web広告を活用しましょう。

シニア世代にWeb広告を通じて訴求する場合は、テレビや新聞、ラジオ、雑誌といったマス広告も併用すると相乗効果が期待できます。シニア世代のインターネット利用は増えているものの、まだまだ従来のマスメディアの影響力は根強いです。インターネットに慣れている層と不慣れな層の両方にリーチして効率的に集客するためにも、Web広告とマス広告をうまく合わせて活用しましょう。

シニア世代のインターネット利用者は増加しているため、シニア向けのWeb広告配信は有効な施策です。ただし、シニア世代のなかにも年代や性別、ライフスタイルなどの違いがあるため、ターゲットを絞った広告配信が重要です。シニア世代に違和感を感じさない配色や文言を使いつつ、シニア向けであることを全面に出さないなどの工夫により、Web広告運用の効率アップが期待できます。

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