飲食店で集客を行っていても、なかなか成果につながらない、集客数が減ってきたなどの悩みはつきものです。飲食店の集客は、店舗に合ったやり方で効率よく行うことが重要です。本記事では、飲食店でおすすめの集客方法から売り上げアップに効くリピート施策まで解説します。飲食店集客でお困りの方は、ぜひ参考にしてみてください。

飲食店の集客は、どのような集客方法が効果的かポイントを押さえて具体的な施策を打ち出すのが成功への近道です、以下、押さえるべきポイントを解説します。

飲食店での集客を成功させるには、店舗の現状を知ることから始めます。顧客となるユーザーの属性（年齢・性別・利用シーン）や人気メニュー、店舗があるエリアの周辺環境や居住する人々の年代などを把握し、集客戦略に役立てます。例えば近くに幼稚園や公園があり、ファミリー層が多いのであれば、小さな子どもでも食べやすいメニューを開発してチラシを配るなどの施策が考えられます。

顧客の店舗利用時の傾向をつかむことも、飲食店の集客に重要なポイントです。予約情報（時間・人数・日時）や来店回数、注文数や客単価などを把握してデータ化します。常連客にどのような特徴があるか整理できると、集客につながるヒントを得られます。

ただ料理を提供するのではなく、一人ひとりを分析して集客に生かすのが、飲食店の経営において有効です。

上記で解説した各ステップを分析し、具体的な集客アクションへの移行を計画します。例えば、来店動機を分析して「通りすがりで来店されることが多い」ことが分かった場合、看板やポスターなどを目につきやすい位置に設置することが有効と考えられます。また、注文データを分析して「1,500円のランチメニューが頻繁に注文される」ことが分かった場合、SNSや看板でそのメニューを積極的にプロモーションするとよいでしょう。

また、ランチの利用客にクーポンを配って再来店をしてもらう戦略も立てられます。分析結果によって有効だと考えられる施策は積極的に実行し、結果や反応を検証するのが重要です。

クーポンやキャンペーンでお得な体験を提供できれば、集客はしやすくなります。しかし、インセンティブありきで来店することに慣れてしまうと、店舗と顧客の関係性を真の意味で強化することはできません。お得感に加えて、接客中などのコミュニケーションを通して「また来たい」と思ってもらえるかが重要です。クーポンなどリピーター集客の施策はありますが、あくまで宣伝の一部であると考えましょう。

接待や商談、身近な人との利用など雰囲気が求められるシーンで利用してもらうには、店内の雰囲気づくりも重要です。快適な空間を提供することで、客単価の増加も期待できます。

快適な空間をつくるために、小物やインテリアにこだわったり、内装を季節に合わせて変更したりと飽きさせない対応が集客につながります。店舗の内装やインテリアに関心の高い従業員がいれば、意見やアイデアをもらってみましょう。

顧客は、見込み顧客、新規顧客、既存顧客（リピーター）などに分類でき、それぞれの段階にあった集客施策を用意し、適宜実行していくことがポイントです。以下では、顧客層別に適した集客施策をご紹介します。

見込み顧客を増やすために、SNSやWeb広告、チラシや看板などを活用してできるだけ多くの人に店舗のことを知ってもらう必要があります。

この時に大切なのは、ターゲットに合わせた施策を選択することです。例えば、若年層がターゲットであればSNSを活用する、地域住民がターゲットであればポスティングをしてチラシを配布するなど、より興味を持ってもらいやすい施策を考えましょう。

見込み顧客に新規顧客になってもらう、つまり来店してもらうには店舗独自のメニューやコンセプトを訴求して来店につなげることが重要です。

また、期限付きクーポンや期間限定商品の提供なども効果的です。認知してもらうだけではなく、「すぐに行こう」と思ってもらえるような施策を考えましょう。

一度来店したことのある顧客には、次はリピーターになってもらうために常設クーポンやポイントカードの施策などを行います。

同時に、居心地のよさや料理のおいしさ、店内の雰囲気などを改善し、再び来店したくなる店舗を目指すこともリピーターを増やすための大事なポイントです。サービスの質も高めていきましょう。

飲食店で行う情報発信では、主に4段階で情報発信を行えると効果的です。それぞれの詳細について解説します。

飲食店への集客を実施するには、まず店舗の存在自体を知ってもらう必要があります。どれだけ魅力的なメニューや店内を用意しても、気づいてもらえないと集客できません。一般的に飲食店は、広告やチラシ、SNSなどを利用して認知されることが多いです。営業時間や場所、店名、どのような店舗なのかが最低限分かるように、各チャネルで情報を発信しましょう。

次の段階では、コンセプトなど店舗に興味関心を持ってもらえるように情報を発信します。他店との違いや自店舗ならではのメニューの魅力、内装のこだわりなどを感じてもらえるとよいでしょう。

ただメニューや内装について機械的に発信するのではなく、「ここでしか体験できない」要素を前面に押し出し、アピールするのがポイントです。独自性をつくりだすためには、集客の段階であらためて店舗のコンセプトや方向性を見直すことも考えられます。

実際に来店してもらう工夫も必要です。季節限定メニューや期間限定の割り引きなど、「今しかない特典」があれば来店するきっかけをつくれます。店舗を知っていて、かつ興味があっても、「今行かなくてよい」と思われると、なかなか集客につながりません。

「今行かなくてよい」と思わせないように、このタイミングで来店するメリットをしっかりと伝えるのがポイントです。また、来店時にアンケートなどを通じて接客や料理の提供などに対する意見を集め、次回以降に生かすのも集客戦略の一つです。

飲食店集客のための情報発信における最終目標は、定期的に来店してくれる常連客づくりです。再来店してもらうために、クーポンやポイントカードなどを発行し、また来店したくなる理由を提供しましょう。例えばLINE公式アカウントではメッセージ配信など多様な機能があり、継続的なコミュニケーションが取れるため、リピーターをつくるのに適しています。

本章では、飲食店の集客アイデアのうち、デジタルを活用するオンライン施策について紹介します。

ポータルサイト（または、予約サイトやグルメサイトなど）へ情報を登録して、店舗を掲載します。ポータルサイトとは、さまざまな情報やサービスを一つの場所で提供するWebサイトのことです。

昨今、ユーザーはポータルサイトで「○○駅　飲食店」などと検索して、店舗の存在を知ることも少なくありません。ポータルサイトに店舗情報を掲載する際には掲載料がかかる場合もありますが、認知度向上の施策としては優先度が高いといえます。掲載料には以下のような種類があります。

・成果報酬型
・月額課金型

掲載料について月額課金型の費用相場は、月に数万円程度です。また、初期費用がかかるケースもあり、店舗に合った媒体を選定しましょう。

SNSを活用した店舗PRも重要です。商品画像を掲載することでユーザーの目にとまり、実際に店舗に足を運んでくれるケースもあります。SNSにはプラットフォームによりそれぞれ個性や特徴があり、飲食店の集客では主に画像や動画などビジュアルで訴求するSNSとの相性が抜群です。

SNSに投稿する際は商品の見せ方にこだわり、ユーザーの食欲をより掻き立てるような写真を掲載しましょう。また、新商品の発表やメニューの変更時などには、定期的にSNSを更新することもポイントです。

SNS上でシェア・拡散される仕組みをつくると、高い集客効果を期待できます。メニューの独自性を高めた上で、投稿に「いいね」や「シェア」を促しましょう。キャンペーンの例として、SNSに写真と口コミを投稿すれば、ドリンク一杯が無料になるといったものがあります。「独自性のあるメニュー作り」と、「拡散される仕組みづくり」の両方を意識して行うことが重要です。

また、店舗公式のSNSアカウントを運用することも集客では重要です。SNSで投稿やシェアされた際に「メンション」や「タグ付け」がされやすくなります。媒体によっては写真や画像などの視覚的な要素が重要視されることもあり、写真のコントラストを強めたり「シズル感」を意識して撮影・加工したりするなど、ビジュアルにこだわることも重要です。

インフルエンサーマーケティングも、飲食店の集客において有効な方法の一つです。ただし、どのインフルエンサーに依頼するかが重要で、自分たちの店舗やジャンルに興味がありそうなフォロワーを抱えたインフルエンサーを起用しましょう。ミスマッチな起用では、十分な効果が望めません。やみくもにフォロワー数が多いというだけで、インフルエンサーを選ばないよう注意してください。

費用はフォロワー数×3.0円〜5.0円程度が相場となります。

※ 実際の価格はサービス提供元により異なります。

MEOとは、「Map Engine Optimization」の略で、地図検索で自社の店舗の順位を上げるための施策のことを指します。MEO対策をすることで、ユーザーが地図検索をした際に自社の店舗がより上位表示されるようになります。特に、地域性の高い（商圏が限られる）店舗、観光地、居住者が多いエリアでは、MEO対策が重要です。クチコミを集め、評価レビューを充実させると地図検索で上位表示されやすくなります。

ユーザーが地図アプリで検索して、表示された店舗についてより詳しく確認する際は、記載されたURLをクリックして店舗の詳細ページに遷移することがあります。そのURLをポータルサイト上にある店舗ページに設定すると、予約してもらう際に手数料の側面からロスが生じてしまうので、初めて来店いただく際には後述する「LINE公式アカウント」を案内し、以降はLINE公式アカウントを通じて予約してもらう動線を構築できるとおすすめです。

「LINE」は日本国内で月間1億人（2025年12月末時点）が利用するコミュニケーションアプリです。LINE上で情報発信を行うことで認知拡大や顧客獲得による売り上げの増加が見込めます。

LINE公式アカウントの作成は、以下のページで詳しく解説しています。ぜひ開設して顧客とのコミュニケーションに活用してみましょう。

【公式】LINE公式アカウントの作り方｜アカウント作成方法や料金プラン、初期設定を解説

新規顧客、リピーターに関係なく、お得感のあるサービスは多くの方が利用したいと思うものです。中でもクーポンは使いやすく、配布することで幅広い顧客層の来店ハードルを下げることができます。

クーポンには新規顧客向けの初回限定クーポン、イベントに合わせての利用を促す誕生日限定クーポン、大人数での利用を促す団体・グループ限定クーポンなどさまざまな種類があります。それぞれ異なる特徴を持ち、配布のメリットやアプローチしやすい対象も変わるため、目的に応じて使い分けましょう。飲食店のクーポン活用については、以下の記事もご覧ください。

飲食店で使えるクーポンの期待できる効果や運用ポイントを解説

ユーザーによる動画視聴の機会が格段に増えた現代では、動画マーケティングが盛んになっています。飲食店の集客でも、動画は活用できます。

具体的には、新メニューや季節限定メニューに関する動画を公開したり、店舗で働いている人の様子、店内の雰囲気などの動画を作成しSNSに投稿します。動画が拡散されたり、たくさん再生されることで、見込み顧客を中心に多くの人にアプローチができ、来店を促せます。

投稿した動画にコメントが付いたときは、なるべく早く返事をしましょう。店舗により興味を持ってもらう可能性が高くなります。

デジタルを活用した飲食店のPR手法の一つとして、Web広告も挙げられます。Web広告にはさまざまな種類がありますが、その中でもおすすめなのが地域ターゲティングを活用したWeb広告です。

地域ターゲティングとは、パソコンやスマートフォンでインターネットに接続する際の位置情報をもとに広告を配信するサービスです。店舗近隣のエリアに限定して広告を出稿できるため、コストを抑えつつ、より訴求したいターゲットに届けることができます。

費用は5〜10万円程度が多く、売り上げの5％程度から始められることが多いです。

※ 実際の価格はサービス提供元により異なります。

複数店舗を展開するなど、ある程度規模の大きな店舗の場合、店舗の周年記念などのイベント開催際にプレスリリースを発信することも有効です。プレスリリースの発信によって、今までアプローチができていなかったユーザーと接触できる可能性があります。多くのユーザーが関心を持てば、ニュースとして取り上げられるケースもあり、優れた集客力を発揮します。

プレスリリースを発信する場合は、業界メディアに直接メールで依頼する、またはプレスリリース専門のプラットフォームに送信するなどの方法があります。

続いて飲食店の集客アイデアのうち、デジタル施策以外の手法を紹介します。

看板デザインを改善することは飲食店の集客においても重要です。アナログな方法ですが、大小さまざまな看板は視覚的な訴求に有効なため、店舗の前を通ったユーザーに対して効率よくアピールできる手法の一つとなります。

看板には、店舗のおすすめメニューの商品情報、ランチ・ディナーなどのメニューの提供時間やその価格などの情報の記載がおすすめです。

飲食店の集客方法の一つに、ポスティングがあります。ポスティングとは、チラシや手紙を住宅のポストに投函する集客方法のことです。ポスティングは、多くの人が居住するエリアにある地域性の高い店舗であればあるほどおすすめです。飲食店は近隣の住民から来店およびリピートを期待したいところなので、特に店舗周辺の住宅地にポスティングを行いましょう。

3.0円〜6.0円/枚程度が印刷費用の相場となり、1時間あたり100〜300枚程度ポスティングが可能です。

※ 実際の価格はサービス提供元により異なります。

電柱や電車、吊り革などに広告を掲載することで、飲食店の集客が見込めます。認知度向上を目指すローカル店舗にとって特におすすめの施策です。最寄駅周辺の電柱や、最寄駅を通過する電車の吊り革などに広告を掲載しましょう。

ただし、実際に電柱や電車に広告を掲載することで、どのくらいのユーザーが来店したのかを効果測定することは難しいので、利用する場合は施策を実施した期間と来店数を紐づけ、おおよその相関関係を把握するようにしましょう。

かかる費用は路線などによって、1,000円〜数百万円程度と変動します。

※ 実際の価格はサービス提供元により異なります。

業界の関連イベントや展示会へ積極的に参加することも認知拡大につながります。ラーメンフェスや肉フェスなど、店舗が該当するジャンルのイベントに出展しましょう。イベントではユーザーが来場の記念に写真を撮ってSNSに投稿することも多く、UGC（ユーザーの手によって制作・生成されたコンテンツ）の拡散につながりやすいです。また、規模の大きなイベントになると、テレビや雑誌、専門メディアなど各種媒体への掲載も期待できます。

費用は3,000円〜数十万円程度や売り上げの15〜40％程度の場合もあります。

※ 実際の価格はサービス提供元により異なります。

最後に飲食店の集客アイデアのうち、店舗運営に関わる方法を紹介します。

デリバリーサイトへの登録も飲食店の集客手法の一つです。昨今では、ユーザーが店舗へ足を運ぶだけではなく、自宅に商品を届けるデリバリーサービスや、店舗で商品を受け取るだけのテイクアウトサービスなどが充実してきました。デリバリーサイト経由で店舗のことを認知してもらうと、そこから来店や店内利用につながることも考えられます。さまざまなデリバリーサイトに登録し、認知度向上につなげましょう。

今後はインバウンド対策も重要な集客施策の一つになると考えられています。観光庁の訪日外国人旅行者数・出国日本人数によると、2020年以降、外国人観光客は減少していましたが2023年以降は回復傾向にあります。これに伴い、インバウンド対策を行うことも売り上げの向上において再び重要となりました。外国人観光客に配慮することで集客が期待できます。

インバウンド対策としては外国人観光客向けに英語メニューを作成することや、ホームページや店頭でインバウンド需要に応えていることを明記することなどが挙げられます。

メニューを独自化することで集客の効率化が期待できます。他にはない名物料理や調理方法など差別化を図ることで、ユーザーが店舗に足を運ぶ理由になります。具体的には、見た目がかわいい、ボリュームが多いなど、通常メニューの他にシェアされやすいビジュアルやサービスを用意できるとおくと好ましいです。

飲食店の話題性は、必ずしもメニューの内容や味からのみ生まれるわけではありません。それを前提としながらも、ビジュアルで人を惹きつけて「このメニューを食べてみたい」とユーザーに思わせることが重要となります。

例えば、フルーツケーキを訴求したいのなら、何色ものフルーツをトッピングしてカラフルにしたり、逆にフルーツの色を一色に染め上げたりすることなどが考えられます。商品の味ではなく、見栄えにおいて斬新さや鮮やかさなどをプラスすることが、メニューに独自性を出すポイントです。

期間限定メニューの導入は新規顧客、リピーターどちらの集客にもつながります。

新規顧客に関しては、インパクトのあるメニューを作ることで関心を引くことができます。販売期間が決まっていることも重要で、「いつでも食べられる」という考えをなくし、来店を促す効果を期待できます。

リピーターに関しては、期間限定メニューによって飽きが来るのを防ぎ、継続的な利用を促すことができます。

ランチとディナー、両方の時間帯で営業することで、幅広いターゲット層の獲得が見込めます。ランチでは1,000円前後、ディナーでは3,000円前後のメニューを提供するなど、平均的な顧客単価を変えて営業可能です。低価格帯のランチから知ってもらい、より単価の高いディナーに誘導するなど来店を促すメリットもあります。

テイクアウトを始めることも飲食店集客の施策の一つです。コロナ禍を経て、店内での飲食から遠かったユーザーや、「中食（スーパーやコンビニなどで購入した物を家で食べること）」を楽しむユーザーも増えてきています。テイクアウトに対応することで、より幅広いユーザーのニーズに応えることができます。テイクアウトを希望するユーザーは、テイクアウト可能な店舗をオンラインで検索します。その際に、店舗が検索結果に表示されることで、認知度の向上や実際の利用も期待できます。

飲食店をはじめサービス業には「行きつけ」という言葉があり、店舗への親近感を抱くことで、その後の息の長い関係が期待できます。また、集客は既存顧客よりも新規顧客を集める方が費用がかかるため、最初に来店してもらうだけでなくリピート施策も併せて考えておきましょう。新規顧客に「また来たい」と思わせる動機付けが重要です。

リピート施策の具体例としては、お得な価格で飲食を楽しめるクーポンや、来店ポイントと引き換えに特典がもらえるスタンプカードの配布、ユーザーに直接メッセージを届けられるLINE公式アカウントの作成・運用などが挙げられます。LINE公式アカウントの作成方法については、以下の記事をご覧ください。

【公式】LINE公式アカウントの作り方｜アカウント作成方法や料金プラン、初期設定を解説

飲食店の集客アイデアについて紹介しました。店舗の特徴によって効果的な集客方法は異なるため、間違えた集客をしてしまうと投資に対して得られる効果が薄くなりかねません。そこで、飲食店の集客全般を考える際のポイントを7つ解説します。

飲食店の集客では、ターゲットを明確にすることが重要です。ターゲットが明確になっていなければ、デザインやメニュー企画などにズレが生じます。例えば、主要なターゲット層を40代の社会人と20代の学生のどちらかにする場合、店舗のメニューの内容や単価は自然と異なってきます。また、ターゲットによって集客手段も変わってくることにご留意ください。

ターゲットをより明確にするためには、ペルソナを設定しましょう。性別、年齢、単価、職業など具体的な人物像をイメージし、ペルソナに対して響くキャッチコピーやデザインなどを考えましょう。

先述したように飲食店の売り上げを上げるには、新規顧客の集客だけではなく、既存顧客の集客（リピート施策）も重要です。新規顧客の集客に力を入れても、リピート施策が全くできていなければ、いずれ新規を取り尽くして売り上げが先細ってしまいます。継続的な売り上げ増加を見込むには、新規顧客にいかにリピートしてもらえるかにかかっています。集客施策は、リピート施策もセットで考えるようにしましょう。

飲食店集客では、オフラインとオンラインの両方の施策を活用して集客することが効果的です。昨今はデジタル化が進んでおり、検索サイトや地図アプリなどで情報を検索して店舗を知るユーザーも多いため、デジタル施策は必須です。しかし、だからといってオフライン施策を怠ってはいけません。チラシや看板などの施策は効果測定が難しいため、振り返りづらいですが、通りがかりで偶然看板を目にして来店するユーザーも少なくありません。両方バランスよく活用して、総合的な集客力を高めていきましょう。

飲食店の運営はユーザーのニーズの変化や流行を捉えて、それらに適切に応えるサービスを提供し続けることが重要です。ニーズの変化や流行はテレビ・SNS・雑誌など、さまざまな媒体から確認できるので、それらを積極的に取り入れてメニュー開発やキャンペーン企画などに活かしましょう。

飲食店の集客時にはこまめな情報発信が欠かせません。SNSで決まった情報を配信するだけでは、顧客の関心が得られずに飽きられてしまうリスクがあります。例えば、季節のメニューや直近のキャンペーンといった「時事トピック」や、働くスタッフの紹介や店の近くにあるおすすめスポットといった「親近感ある情報」などを発信し、顧客とのつながりを維持するのも大切です。

多忙な業務の中、情報発信を続けるのは容易ではないかもしれません。SNS更新が途絶えてしまわないように、従業員から担当者を任命し、情報発信の仕組みづくりや運用を任せてもよいでしょう。その際、オンライン上での“炎上”などを防止する観点で、「情報発信のタイミング」や「避けるべき表現」などの独自のルールをまとめたお店のSNS運用マニュアルを整備しながら、担当者とともにオーナーが伴走できる体制をつくりましょう。

飲食店ではスタッフの対応も、店舗の評価の対象になりやすいです。美味しい料理を提供できても、スタッフが粗相をした場合、評価が低くなる可能性があるでしょう。また、スタッフの行為が炎上し、SNSで問題となるリスクも考慮する必要があります。このような問題を避けるには、日常的にスタッフの教育を行うことが重要です。

スタッフが対応に迷わないように各種マニュアルを準備するのも、ひいては店舗の評価につながります。

LINEヤフーの法人向けサービスには、店舗とユーザーをつなぐ「LINE公式アカウント」というサービスがあります。国内で多くの利用ユーザーがいるLINEを活用すれば、店舗のLINE公式アカウントを友だち追加してくれたユーザーにメッセージを配信したり、一人ひとりの問い合わせにチャット返信したりできます。さらにLINE上でクーポンやショップカードを配布することで、リピートにつながります。

LINE公式アカウントを詳しく知りたい方は、以下の記事もご覧ください。

LINE公式アカウントでできることは？機能と活用メリット

実際にLINE公式アカウントを集客に活用し、成果を出している飲食店の事例を紹介します。

「株式会社FOOD & LIFE INNOVATIONS」は、折り込みチラシをメインとした集客方法を実施していましたが、制作コストが負担となる点が課題でした。そこでコスト削減と運用負荷の削減を目指して、2020年3月にLINE公式アカウントを導入。LINE公式アカウントのメッセージ配信ではメニューの魅力が一目で分かるように、商品の写真を大きく見せて見栄えを意識しています。

さらにLINE上で飲食店の来店予約が簡単に行える「LINEで予約」を利用し、効率良く予約を取れるシステムを構築しています。結果的に「LINEで予約」経由の予約数は1年で約6倍に増加し、高い集客効果を実現しました。

1916（大正5）年に創業した株式会社入船は、「ごちそう村」などの飲食ブランドを複数展開する企業です。会員証の発行やアンケートへの協力をきっかけにして、ハガキやDM、メルマガによる集客を実践していました。しかし、従業員の負担が大きい割に来店につながりづらく、成果としては満足できませんでした。

そこでアルバイト従業員の後押しを受けて、2019年4月にLINE公式アカウントを作成しました。全店舗でLINEを導入し、2022年10月時点で友だち総数は約8万人にものぼります。店舗で告知したり、会計時にカードを配布したり、友だち限定で注文できるメニューの実装などを通して、友だちになるメリットをアピールしました。

株式会社アークミールは、ファミリーレストラン「ステーキのどん」などを展開する企業です。SNSやメールを使った情報発信を軸にしていましたが、2019年にLINE公式アカウントの作成・運用を開始しています。その後2021年には、LINEを使って来店予約が可能な「LINEで予約」システムを導入し、多くのリピーターの獲得に成功しています。

LINE公式アカウントで新メニューや割引キャンペーンなどの情報を発信しつつ、そのままLINE上で簡単に予約が行える「LINEで予約」を使うことで、ユーザーはお得な情報の入手から予約までをLINE上で完結させられます。「LINEで予約」を使ったユーザーを対象に特別なサービスを提供したこともあり、導入初日の5日間で約650組の利用がありました。

その後も安定した集客が続き、2021年12月時点で2,500組7,000名以上が「LINEで予約」を利用して来店しています。

本記事では、飲食店でおすすめの集客方法から売上増加に重要となるリピート施策まで解説しました。さまざまな集客方法を知ることで、飲食店の集客アイデアが豊富になったかもしれません。しかし、店舗によって最適な集客方法は異なるので、競合他社をただ真似るだけでは効果的と言えません。店舗にとって最適な集客方法とは何かを見極め、実施した施策を振り返りながら、より効果の高い集客につなげましょう。

ユーザーとコミュニケーションを取り、リピーター育成や売上を最大化させるには、「LINE公式アカウント」の活用がおすすめです。この機会にぜひ、LINE公式アカウントを作成してみましょう。