スポーツが得意、またはトレーナー経験を持つ方は、「いつかは自分のジムを経営してみたい」と考えたことがあるかもしれません。昨今では「パーソナルジム」が話題となり、成功すれば大きな利益を得られるチャンスもあります。本記事では、ジムの経営を検討している方に向けて、ジム経営を始める際に必要な費用や手順について解説します。また、LINEを活用した成功事例も解説しますので、参考にしてください。

ジム経営の売上は、立地、規模、ビジネスモデルなどに大きく左右されます。一般的に、小規模なジムでは店舗売上が1,000万円程度、大規模な施設や都市部のジムでは店舗売上が1億円を超えることもあります。

一方で個人経営のジムの場合、地域のコミュニティーに密着したサービスを提供して、口コミやリピーターが増えれば安定した収入が見込めるでしょう。ジムの成功は顧客ニーズの理解と提供サービスの質で決まります。

ジム経営がトレンドとなっている理由や売上が上がりやすい仕組みには、次の3つが挙げられます。

健康意識の高まりとフィットネス文化の普及、そのほか、ストレス解消、ダイエット、健康維持を目的にジムを利用する人が増え、ジム需要が高まっています。

経済産業省「特定サービス産業動態統計調査」長期データによると、コロナ禍の影響により市場全体の売り上げが一時的に減少しました。その後、パーソナルトレーニングや24時間営業のセルフジムなどのビジネスモデルを中心に店舗が増え続けていますが、市場規模は約4,500億円、人口に対する参加率はわずか4%と、まだまだポテンシャルがあります。今後さらなる成長が期待できることから、ジム経営は非常に有望なビジネスモデルとされています。

ジム経営には複数のビジネスモデルが存在し、ターゲット層を明確化し、ニーズに合わせたサービスを提供することが売り上げアップにつながります。例えば、24時間営業のセルフジムはビジネスパーソンや夜間活動する方のライフスタイルに合わせて、柔軟な運動時間が提供できるビジネスモデルです。他にも、1人ひとりに合わせたトレーニング方法を学べるパーソナルジムや女性専用のジムなども存在しており、コンセプトで差別化を図っている店舗も多く存在します。

顧客のニーズを捉え、それに応じたサービス内容を検討することが、ジム経営を成功させるポイントになるでしょう。

ジム経営は安定した収入が見込めるため、軌道に乗れば高い利益も期待できます。月会費制に加え、追加サービスによる利益率の向上は、ジム経営における大きな利点です。ジムの主な収入源は会員からの入会金や月額会費などです。

また、店舗の初期費用はかかりますが、居抜き物件を使うなど工夫すれば費用を抑えられるでしょう。基本的な月会費に加え、グッズやトレーニングアイテムなどを企画・販売すれば、売り上げの最大化が目指せます。

ジムの経営を成功させるために、どのように準備をすればいいかポイントと注意点をおさえましょう。

ジム経営の成功には、「質の良いトレーナー」と「経営スキル」が必要不可欠です。

顧客のニーズに対して適切なメニューを提供できる質の良いトレーナーがいれば、口コミやリピーターが生まれやすくなります。自身がトレーニング分野に精通していない場合は、経験豊富なスタッフを採用するのも手です。また、ジムの経営について事業計画を作成したり、売上や利益などの数値を読み解いたり予測する経営スキルも必要です。

トレーニングに関する知見を増やすには、実際にジムへ就職して経験を積むのも良いでしょう。なぜならスポーツ経験があっても、経営スキルがないまま独立すると失敗する可能性が高いからです。就業経験を通じて、顧客のニーズやジム経営における課題を直接学べます。また、タイプの異なるジムで働き、それぞれのビジネスモデルの良し悪しを理解できると、ジム経営に一層活かせるでしょう。

ジム開業に資格の取得は必要ありませんが、第三者機関から自身のスキルを認定されていると、顧客へのアピール材料になります。例えば、「フィットネスクラブ・マネジメント技能検定（FCM技能検定）」は、フィットネスクラブの経営に特化した国家資格で、ジムの経営を見据えている方が取得を検討する資格の1つなので、興味がある方は調べてください。

ジムを経営するにあたって、ビジネスモデルに合った立地の選択は非常に重要です。交通の便が良い立地を選択することで、より多くの顧客に利用してもらえる可能性が高まります。住宅地の近くやオフィス街は多くの人が行き交う分、見込み客が多くなるでしょう。逆に交通アクセスが良くない立地の場合、駐車場の有無や周辺の安全性も考慮する必要があります。

ジム経営を成功させるためには、顧客のニーズに基づき、サービス内容や料金などを設定する必要があります。例えば、パーソナルジムを運営するのであれば人件費はかかりませんが、スタッフを雇うと店舗売上の10〜30%ほどが人件費としてかかります。人件費のほかにも、ビジネスモデルに合わせて揃えるべきトレーニング機器にかかる費用も変わってくるので、細かな検討を重ねましょう。

ジム経営の成功には、「質の良いトレーナー」と「経営スキル」が必要不可欠です。

顧客のニーズに対して適切なメニューを提供できる質の良いトレーナーがいれば、口コミやリピーターが生まれやすくなります。自身がトレーニング分野に精通していない場合は、経験豊富なスタッフを採用するのも手です。また、ジムの経営について事業計画を作成したり、売上や利益などの数値を読み解いたり予測する経営スキルも必要です。

ジム経営は、実際に来店した顧客がどのような印象を抱くかも大切です。ビジネスモデルに合わせて、質の良いトレーニング機器や、快適に利用できるロッカーやシャワー室などの設備に投資を行いましょう。また、それらの定期的なメンテナンスや衛生管理も実施し、「トレーニングも設備も両方とも素晴らしい」と顧客満足度を高められるようにしてください。

ジムの開業に資格は不要です。ただし、届出先の機関が細かく分かれているため、事前に把握しましょう。

個人事業主としてジムを開業する際は税務署に「開業届」を、都道府県税事務所に「個人事業開業申告書」を出す必要があります。また、ジムの安全性と衛生面を確保するため、保有する設備によって保健所、消防署、市区町村役場などへの届出が必要です。一例を挙げると、ジムで食品を扱う場合は保健所に「営業許可申請」を、シャワー室を設置する場合は保健所に「公衆浴場法営業許可申請」を提出します。

適切な手続きを踏むことで法的な問題を避け、顧客に安心してもらえるサービスを提供しましょう。

フランチャイズ（加盟店）とは、本部のブランド名やノウハウを使ってビジネスを展開する方法です。フランチャイズに加盟する主な手順は、以下の通りです。

• ①フランチャイズ本部を探す
• ②説明会に参加
• ③意思決定
• ④物件選択
• ⑤事業計画書の作成
• ⑥契約締結

フランチャイズへ加盟するには本部との契約が必要で、契約内容には加盟金・ロイヤリティの支払い、ブランドの使用許可などが含まれます。

フランチャイズのメリットは、すでに確立されたブランド名を利用でき、運営ノウハウやトレーニングプログラムを提供してもらえる点が挙げられます。一方、デメリットとしては加盟金やロイヤリティを支払うため費用が高額になったり、経営を自由に行えない点が挙げられます。メリット、デメリットを考慮した上で、どのようにジム経営を行うか決めましょう。

ジムを開業するには「初期費用」と「運営費用」の2種類があります。事業計画をより具体的に立てられるように、ここでは初期費用と運営費用の目安を紹介します。

ジムを開業するための初期費用は、立地・規模・装備のレベルによって大きく異なりますが、規模が小さい場合は300〜500万円、規模が大きい場合は2,000〜3,000万円程度が必要になってきます。

この費用には、物件取得費（必要に応じて、リフォーム費用も）、トレーニング機器の購入費用、初期の運転資金などが含まれます。事業計画を立てる際には、現実的な初期費用の見積もりを行い、資金調達計画をしっかりと立てる必要があります。

ジムの運営には、以下の運営費用が毎月発生します。

運営費用は、ジムの規模や立地によっても変動しますが、一般的には月額70〜100万円程度が目安となります。収益計画を立てる際には、これらの運営費用を考慮し、安定した収益を上げるための戦略を検討する必要があります。

• いずれの費用もビジネスモデルによっては変動します。