広告主の皆様がヤフーとデータを授受する際や、ターゲティングや分析などにおいて、データを利活用する際の注意事項を定めているのがYahoo! JAPAN 広告データ利用基準（以下、本基準）です。以前の記事で、本基準について取り上げ、弊社がこれを設けている意図や、順守をお願いしている具体的な事項について触れました。

本基準については、広告主・代理店の皆様より、「内容が難しい」「データを利活用する上で、この基準をどう意識すべきか分からない」「もっとわかりやすく説明してほしい」などの声を頂戴しておりました。そこで本稿では、皆様から寄せられたご要望をもとに、慎重に扱うべき個人に関するデータ利用についてとりあげ、どのようなデータの使い方が本基準に抵触するのか、マンガで解説するコンテンツを用意しました。さらに、本基準を順守いただくことで皆様にもたらすメリットについても紹介します。

具体例をマンガで読む

本基準に抵触するデータ利用とは

慎重に扱うべき個人に関するデータ

データ利用において特に気をつけなければいけないのが、ユーザー個人に関するデータの利用についてです。その中でもユーザーのプライバシーを侵害する可能性のあるデータを慎重に扱うべき個人に関するデータとして、ターゲティングに利用することを制限しています。

具体的には、以下のようなデータは主体者であるユーザーが不快に感じる可能性が高いため、特に配慮が必要なデータとして広告のターゲティングに利用することを禁止しています。また、データを利用することで、各項目が推測される場合も含みます。

• 慎重に扱うべき個人に関するデータ

  

  ※上記に関する解説や具体例は「1. 慎重に扱うべき個人に関するデータを利用したターゲティングの禁止」を参照ください

データの利活用に向けて

こと個人に関するデータについては、1人のユーザーとして客観視した場合、前述のようなデータを利用されていると考えると、不快な気持ちになる人が多いのではないでしょうか。さらに、これらのデータをターゲティングに利用した場合、表示された広告のサービスや商品に対しても、ユーザーが不信感を抱く可能性があります。

本基準はデータを適切に利活用していただくだけでなく、ユーザーと広告主の皆様を守るために存在しています。広告主の皆様に本基準を順守いただくことが、適切で有益な広告配信となり、さらにはユーザーに対する透明性の確保にもつながります。

2022年3月より、本規準の本文に加えて、その解説や一部具体例を紹介したヘルプページを公開しております。そちらの内容は以下のリンクから改めて確認いただき、今後のマーケティング施策にお役立てください。

なお、本稿で取り上げたユーザーが不快に感じる可能性が高いデータの利用については、前述通り、マンガでの解説コンテンツもご用意しております。こちらも併せてぜひご覧ください。

• 広告データ利用基準
  ヘルプページ

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文責：中井 美絵（ヤフー株式会社）