スマートフォンやパソコンの普及が進み、日常生活でもビジネスシーンでもインターネットが活用される機会が増えました。一方で「インターネットが身近になって、結局何が大きく変わったの？」と聞かれると、答えに困ってしまう方も多いでしょう。

そこで今回は「インターネットを活用すると何ができるか」を改めて紹介しながら、インターネットの普及によって変化してきた情報収集の方法、またビジネスの文脈でもおさえておきたい、消費者目線でのインターネット活用のメリットとデメリットについて解説します。

インターネットとは、パソコンやスマートフォンなどの情報機器を通じて世界中の企業や個人をつなげるネットワークのことです。直訳すると「お互いに接続された通信網」となります。

インターネットを利用することでさまざまなことが可能になります。例えば、知りたい情報を見つける、電子メールやチャット、SNSで世界中の人とコミュニケーションをとる。また、自分自身で情報を発信をしたり、ECサイトやECショップで買い物を楽しんだりすることも可能です。さらにはインターネット上に広告を出すこともできます。

インターネットを利用するには、ケーブルや無線で情報機器同士をつなげます。屋内の通信にはLANケーブルやWi-Fiなどを用い、屋外の通信には光ケーブル、LTE、5G通信などを用います。これらのネットワークが他のネットワーク同士とつながり合い、巨大な通信網が構成されます。

インターネット上にはWebサーバーやメールサーバーなどの機器があり、インターネットユーザーはそれらにアクセスして、Webサイトを閲覧したり、電子メールを送受信したりできます。情報をやりとりする上では、郵便物のように「ルール」と「お互いの宛先」が必要です。

通信のルールとしては「TCP/IP」という世界共通のプロトコル（データ形式や手順などを定めたもの）が存在します。この仕組みのおかげで、インターネット上で、機種の違いを超えて、さまざまなコンピューターが通信を行うことができるようになっています。また、住所に相当するものは「IPアドレス」と呼びます。

インターネットへ接続するには、回線をインターネットとつなげる「プロバイダー」と契約する必要があります。プロバイダーはクライアントからの通信要求に応じてWebサイトのデータを送ったり、メールサーバーにあるメールを届けたりするなど、通信の橋渡し役を担っています。
 

今では日常生活になくてはならない存在となっているインターネットですが、ここで改めて、その起源から現在までの歴史を紹介します。

インターネットの起源は、1960年代のアメリカで生まれた、国内の大学と研究所にある4台のコンピューターを電話回線でつなぐ仕組みだったといわれています。（※1）

また日本におけるインターネットの始まりは、1984年に東京大学、東京工業大学、慶應義塾大学の3大学を結ぶ研究用のネットワークとして実験が開始されたJUNET（ジェイユーネット）といわれています。（※2）

1995年の「Windows95」発売以降、インターネット回線も高速で安定したものが登場し、一般家庭にも爆発的にインターネットが浸透することとなりました。

1999年にはNTTドコモの携帯電話サービス「iモード」が登場し、いつでもどこでも、移動中であっても、手のひらの携帯電話からインターネットに接続できるようになりました。
 

その後、スマートフォンやタブレット端末の登場で、インターネットはより身近なものになり、2023年現在で利用率は86％にものぼります。（スマホからインターネットを利用している人は72％、パソコンが47.4％）（※3）。

今や「自分のスマホが、世界中のコンピューターネットワークと接続されている状況にある」といえます。

インターネットには、情報収集から娯楽、仕事へ至るまでのさまざまなシーンで活用の機会があります。以下全て「インターネットでできること」であり、インターネットを活用するメリットとも言えます。

●検索エンジンなどで、効率的かつスピーディーな情報収集
●ブログやSNS、ホームページなどを通じた全世界への情報発信
●SNSやメール、ビデオ通話で、その場にいない人との常時コミュニケーション
●ECサイトでの効率的な買い物、ネットバンクでの迅速な金融取引
●動画配信サイトや音楽のサブスクリプションサービスの利用
●リモートワークツールやクラウドサービスなどを通したビジネス効率化

他にも多くの活用方法があり、ここで紹介しているものはインターネットでできることのほんの一部といえるでしょう。
 

インターネットを利用するとどんなメリットがあるのかを、詳しく紹介していきます。

インターネットにつながる環境にあれば、「Yahoo! JAPAN」などのポータルサイトで検索することで、「明日の天気」「今日のニュース」「渋谷区の焼き肉店」「●●社の最新掃除機の評判」など自分が知りたいことについて、いつでもどこでも調べることができます。

インターネットを使わずに調べ物をする手段だと「新聞」「書籍」「図書館」などが挙げられます。これらはいずれも、「調べる」という行動以前に「新聞が届くまでの時間」「書籍を手に入れるまでの手間・時間」「図書館へ行くまでの時間・目的の本を探し出すまでの手間」が発生します。

インターネットを利用する、つまり「オンライン」のメリットとは「知りたい情報を知りたいと思ったその瞬間に手に入れられる状態」にあることだといえます。
 

まだインターネットが普及しておらず、電話しかなかった時代には、「相手の迷惑にならない限られた時間に」「電話代を気にしながら」相手に連絡を取っていたように思います。しかし、eメールや「LINE」といった無料通信アプリの登場で、連絡のとり方も変わりました。

自分の都合の良いときに連絡内容を送信しておけば、相手側もまた、都合の良いときに届いたメッセージを開いて見ることができます。電話と異なり、「長々と話してしまったけれど、通話料はいくらになるだろう？」と心配をする必要もなくなりました。

また、オンラインだと「送った瞬間に相手に届く」というメリットもあり、手紙やはがきなど、インターネットを使わない、いわゆる「オフライン」の手段と比較した場合にも、相手からの返事をもらうまでの時間が一段と短くなりました。このことはプライベートの連絡だけでなく、仕事の場面でも業務効率化につながっています。

最近では、ブログやSNS、動画サイトなどで友人・知人、あるいは芸能人やスポーツ選手などによる情報発信を日頃から定期的に確認している人も多いでしょう。ブログ・SNS・動画サイトなどには「普段会えない人の近況に、毎日でも触れられる」「コメントのやりとりなどから、コミュニケーション（交流）の輪が広がる」というメリットがあります。

また、自分から情報発信することにも大きなメリットがあり、ビジネスに寄与するケースもあります。例えば、地方都市の個人商店がSNSで自分のお店の情報発信をしていたところ、投稿が日本全国のSNS利用者から注目されて反響を呼び、自社商品のネット販売注文数が急増することもあるかもしれません。

ブログ・SNS・動画サイトといったオンライン手段の活用により、普段会えない、遠く離れた人にもコミュニケーションの輪が広がることは、ビジネスの成長・拡大にもつながる可能性を秘めているのです。これは、インターネットのなかった時代とはまったく異なる、新たなコミュニケーションの広がり方だといえるでしょう。
 

ECサイトやオークション・フリマサイトやアプリにアクセスすれば、24時間365日いつでも好きなときに、日本全国から気に入った商品を購入できます。

また、日本への発送に対応している海外のECサイトなどを利用すれば、海外の商品を「個人輸入」することも可能になります。これは「限られた営業時間内に」「住んでいる地域の近隣だけで」買い物をしていた時代にはなかった利便性です。

単に「買う」だけでなく、自分の持ち物で不要になったものをオークションサイトやフリマサイトに出品すれば、日本全国の利用者を対象に「不用品を売ってお金を得る」こともできます。商売を営んでいる人であれば、ショッピングサイトを立ち上げることで、自社商品を日本全国の人に届ける手段が生まれ、売上を大きく拡大できる可能性もあります。

通信速度や情報機器の性能向上にともなって、動画をはじめとしたコンテンツの利用も盛んになっています。例えば動画共有サイトでは、無料でもたくさんの動画を視聴でき、アカウントを開設すれば自分で制作した動画をアップして多くの人に見てもらえます。

その他、オンラインゲームでたくさんのユーザーとコミュニケーションしながらプレイしたり、サブスクリプションサービスなどでいつでもどこでも電子書籍や動画、音楽を楽しんだり、新たなコンテンツの受容スタイルも浸透してきています。

クラウドサービスとは、従来は個々のパソコンやスマートフォンなどで使用していたソフトウエアやデータを、ネットワーク経由で利用できるサービスです。クラウドサービスを活用すれば、場所を問わずデータにアクセスしたり、複数のパソコンをまるで1台のように共同作業できたりします。

クラウドサービスは、保存容量を気にせずデータを共有・保存でき、容量も必要に応じて増減させられるため、個人や企業が情報資産を管理する方法として普及しています。在宅ワークやモバイルワークなどの新しい働き方にも、クラウドサービスが欠かせません。

ITに苦手意識を持っている人でも、スケジュール管理ソフトウエアやスマートフォンの音声認識機能、チャットアプリなどのように、意識せずに使っているクラウドサービスも多いことでしょう。

インターネットのユーザー数が増えたことで、インターネットの活用を前提としたビジネスも盛んになってきました。 特に近年は、働き方の多様化、リモートワークの普及により、ビジネスを効率化・最適化させるためのツールやサービスが数多く登場しています。

例えば、オンライン会議ツールでは、離れた場所にいる人たちと顔を合わせて話すことができたり、チャットツールの活用をしたりすることで、オンライン上でのビジネスコミュニケーションも加速しています。また、ソフトウエアもパッケージとしてライセンス販売されるのではなく、インターネットを通じたSaaS（Software as a Service）として提供されることが増え、ビジネスモデルやサービスのスタイルが大きく変容しています。

広告ビジネスの主戦場もテレビや雑誌といったオフライン広告からインターネットに移りつつあります。「2024年 日本の広告費(※4）」によると、2024年の日本の総広告費は7兆6,730億円で、そのうち「新聞」「雑誌」「ラジオ」「テレビメディア」の「マスコミ四媒体広告費」は全体の31.7％となる2兆3,363億円でしたが、「インターネット広告費」は3兆6,517億円で、全体の47.6%という構成比になっています。デジタル化を背景に、マス広告からインターネットを活用した広告利用が増えていることが伺えます。

また、インターネット広告媒体費のうち、手法別で見るとディスプレイ広告や検索連動型広告（リスティング広告）といった「運用型広告」が広告媒体費に占める構成比の約9割を占めています（※5）。運用型広告はYahoo! JAPANやLINEなどのプラットフォーム上に掲載され、LINEヤフー広告というサービス名で展開されています。

インターネットの普及はさまざまなメリットもある一方、以下のようなリスクやデメリットも存在します。

インターネット上では、さまざまな考え方を持つ人が故意に誤った情報を発信することもあります。また、インターネットはタイムリーな情報発信に強みがありますが、そうした情報は十分に検証されていない場合もあるため、注意が必要です。

誤った情報かそうでないかは、政治・経済・文化などが関わるため、判断が大変複雑です。法規制や人口知能（AI）による削除では対応できない部分も多く、最終的には個人の判断が必要になります。適切な知識や判断力をつけ、情報を正しく取捨選択するようにしましょう。

人間関係などをインターネットに依存すると、特定の情報に過敏になり、イライラしたり不安になったりするかもしれません。併せて、インターネットに時間を使い過ぎることで、生活や健康の乱れを引き起こすおそれもあります。

インターネットに心身を振り回されないよう、節度を持って利用することが大切です。

一部のサイトにはウイルスが仕込まれており、感染するとパソコンが停止したり、誤作動が起こったりするほか、情報漏洩にもつながります。また近年では、利用者自らに情報漏洩させる「フィッシング詐欺」の被害も増えています。

フィッシング詐欺とは、一見すると本物の金融機関や大手サービスなどに見える偽物サイトにユーザーを誘導して、認証情報（IDやパスワード）、クレジットカード情報、個人情報などを入力、送信させる手口です。フィッシング詐欺も、ウイルス対策ソフトを最新版にすればある程度防げますが、安易な情報送信をしないセキュリティ意識を持つことも必要です。

ウイルス感染や情報漏洩に関しては、ウイルス対策ソフトを正しく使用して、OS（パソコンやスマホの基本システム）を定期的に最新状態にアップデートすることで、自分の手元の環境を可能な範囲でリスクから守ることができます。

さらに、複数のWebサイトでパスワードを使いまわすと、パスワードが流出した際に他のサイトにも不正ログインされてしまう恐れがあります。Webサイトのセキュリティが甘くパスワードが盗まれ、クレジットカードや銀行などのサイトに不正ログインされる被害など、さまざまな被害があるため注意が必要です。

高いセキュリティが求められるサイトでは、2段階認証サービスを提供するケースが増えてきました。2段階認証とは「IDとパスワードの認証＋別の認証」という2段階で認証をおこなうシステムです。例えばIDとパスワードでログインして（1段階目）、登録したメールアドレス宛に認証コードを送ってもらい、それを入力する（2段階目）ことで認証が完了します。パスワードはなるべくサイトごとに設定し、2段階認証があれば利用しましょう。
 

双方向のコミュニケーションができるSNSやブログでは、誹謗中傷のトラブルが後を絶ちません。当然ながら、プライバシーや人権を無視した情報発信をすれば、法で裁かれる可能性があります。

また、他人のWebサイトのコンテンツを無断で掲載したり、自社のWeb広告に他社商品が写り込んでしまったりしていると、著作権の侵害にあたることもあります。

個人利用、ビジネス利用にかかわらず、SNSやブログを運営する際には特定の誰かを傷つける、不快にさせるような発言、プライバシーや著作権を侵害するような文章・画像・動画の投稿、またはそれらを連想させるような投稿を控え、不特定多数の人に見られても問題のない発信を心掛けるといった、実社会と同様の道徳・モラルが重要です。

企業側から発信される情報や広告に関しても、モラルに配慮する取り組みが昨今、積極的に推し進められています。

例えば、LINEヤフーでは、広告サービス品質向上のための取り組みを継続して実施しています。具体的には、一般企業から入稿された広告やその広告を掲載する場所に対して、機械学習を活用した「システム」、および「人の目」による審査を実施し、品質の高い広告、適切な広告を適切なタイミングで配信できるよう、広告の品質担保に努めています。

このように昨今では、一般消費者が広告を見ることによって不快な思いをしたり、危険な目に遭ったりしないよう、そして、出稿する企業側が宣伝をすることによって自社のブランド価値を下げるようなことがないようにWeb広告の世界でも、品質管理が厳しく行われるようになってきているのです。
 

インターネットは消費者の購買行動と企業のビジネスのあり方を大きく変えています。ここでは、それぞれの変化を解説します。

インターネットの普及により、モノ・お金の流れが変わってきていることは、商売を営む立場の人に限らず、一般消費者の行動についてもいえることです。

例えば、「何か探している・気になる商品がある」「その商品の評判を、買う前に知りたい」という思いが生まれると、まずYahoo! JAPANなどのポータルサイトで情報を調べてから、購入に至ります。飲食店や美容室などであれば、SNSやブログで知人や有名人が紹介したお店へ自分も足を運んでみる、という流れも珍しくありません。

また、インターネットを利用する中で、ふと目にした広告をきっかけにECサイトなどに訪問し、そのまま商品ページ内に寄せられた評判などを読んで商品購入に至る消費行動も近年、顕著になっています。

消費者は、商品を選ぶ・買う際、あるいは、行くお店を選ぶ際に「失敗したくない」という気持ちを強く抱いています。そのため、購買行動に至る前、お店へ足を運ぶ前に、インターネットで「口コミや評判をしっかり確認してから」次の行動に移るようになってきているのです。

先ほど紹介したとおり、日本の総広告費の半数近くは現状インターネット広告であることからも、消費者へのアプローチ手段としてインターネットを活用する重要性は年々増しているといえるでしょう。
 

インターネットの普及によって、ビジネスのオンライン化が進んでいます。

前述したとおり、広告施策は消費者行動に合わせてオンライン重視にシフトしています。WebサイトやSNS、検索エンジンの広告枠にWeb広告を出稿することは、業種や規模を問わず欠かせない広告手段になりました。

販売においてもインターネット経由が増え、実店舗からECサイトへ移行したり、メーカーが卸業を通さずインターネットで一般消費者に販売したりするなど、業態が変わっています。なかには、モバイルオーダーやメールマガジン、LINE公式アカウントなどで消費者と積極的にコミュニケーションをとり、集客につなげてリピーターを増やしている企業も増えています。
 

さらに、商品自体にもインターネット接続が求められるようになりました。先に紹介したクラウドサービスなども、オンライン化によって価値を増した商品といえます。

近年は家電や小型カメラ、センサーなどがインターネットにつながる「IoT（モノのインターネット）」も進んでいます。一例を挙げれば、医療業界ではウエアラブルの健康管理機器、農業では害虫を検知するための小型カメラなどが実用化されています。IoTは今後ますます注目される分野となるでしょう。
 

ここで改めて、インターネット広告について紹介します。

インターネット広告は、インターネット上のメディアに掲載される広告全般を指し、Web広告、ネット広告とも呼ばれます。例えば、コミュニケーションアプリのLINEに表示される広告、Yahoo! JAPANなどの検索ポータルの検索結果に表示される広告などがあります。

これらの広告の特徴は、ターゲットを絞って広告を掲載でき、目的に合わせて種類・課金方式などが選べることです。種類ごとの特徴を理解して適したWeb広告を選べば、高い広告効果が見込めます。
 

Web広告についての詳細はこちらの記事をお読みください。 

ここでは、初心者でもはじめやすいLINEヤフー広告について紹介します。

Yahoo! JAPANで検索をした際、検索キーワードに応じて、検索結果ページに表示されるテキスト広告です。「今」あなたの商品/ビジネスに関心が高いキーワードで検索したユーザーにアプローチできます。

初期費用や月額利用料金といった基本料金が一切かからず、お申し込み状況・ご利用状況などに応じたさまざまなサポートサービスが用意されており、はじめてWeb広告を実施する方におすすめです。
 

幅広い世代のユーザーが日常的に利用するLINEに広告を配信できるサービスです。決まった料金や初期費用がなく、金額を自由に設定できます。事前に予算の上限金額を設定でき、少額の予算でも安心してはじめられるため、初心者にもおすすめです。

今や多くの人がスマートフォンなどを通じて、いつでもどこでもインターネットに接続し、知りたい情報を調べたり、情報発信ができたりする時代です。インターネットは誰にとっても身近な存在になっています。

また、インターネットが社会に浸透して、ビジネスシーンでもインターネットの活用機会が増え、広告施策にも変化があらわれています。近年、集客をしたい企業や店舗にとってもWeb広告やSNS広告の活用は欠かせないものになっているといえるでしょう。

とはいえ、広告の出稿や運用にあたっては、知識や経験も必要です。トライしてみたいものの、何から始めればいいか分からず、困っている人も少なくないでしょう。そんな方には、LINEヤフーが提供するLINEヤフー広告の活用がおすすめです。サービスや機能が充実しており、初心者にも導入しやすく、運用しやすいのが魅力です。

インターネットを自分のビジネスでフル活用していきたい、と検討している方は、ぜひ導入を検討してみてください。